WORK STYLE

働く環境・制度・福利厚生

 

働き方

※職種により適用が異なるため、詳細は募集内容をご確認ください。
フレックスタイム制

1か月単位の所定労働時間(7時間×営業日数)を基準として働く、コアタイムのない「フレックスタイム制」を導入しています。
日々の始業・終業時刻は、フレキシブルタイム内で業務の状況に応じて社員自身が決めることができます。各自の業務状況やライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。
※一部職種ではシフト勤務制度あり。

就業場所 オフィスワークとテレワークを組み合わせた多様な働き方が可能です。
働く場所はオフィス、自宅、クライアントを含む取引先、サテライトオフィスから、業務のコンディションに応じた合理的な判断で選択可能となっています。
※フルリモート制度、遠隔地勤務制度ではありません。

 

人事制度

※適用は雇用形態によります。
人事制度 当社はミッショングレード制を導入しています。
入社年次や年齢にかかわらない「フェアな完全実力主義」をコンセプトに、スキルや経験、実績といった能力や期待値に応じて、個々の社員が担うミッション・役割で年間のグレードが設定され、年度の終わりに達成度評価が行われます。
キャリア採用の場合、前職でのスキル、経験に基づいて、当社でのミッションを想定してグレードが決定し、入社時の想定年収が算出されます。
目標管理の仕組み ミッショングレード制を支える目標管理の仕組みも備えています。
期初に上司からミッション指示書が提示され、毎月の1on1ミーティングで目標達成に向けて社員が策定した行動計画の進捗状況や評価の認識合わせを上司と行い、上司と社員双方の納得感を醸成します。

 

キャリア支援

※適用は雇用形態によります。
新入社員研修 新卒社員向けの新入社員研修では、社会人としての心構えやビジネスマナーといった基本動作をはじめ、当社事業の理解促進など社員として必要なビジネススキルの習得を支援します。また、新社会人生活をバックアップする仕組みとして若手の先輩社員たちによる「リーダー・サブリーダー制度」や、本配属前のフォローアップ研修を実施しています。
キャリア採用者研修

キャリア採用者向けの研修では、当社および当社グループの経営戦略や事業概要の理解を深めていただくことと、当社で働く上で必要なビジネススキルの習得を支援します。これまでの経験・スキルを早期に最大限発揮できるようバックアップします。

スキル/キャリアアップ支援研修

社員のスキルアップ支援の研修プログラムを用意しています。領域ごとに必要な専門スキル強化やマネジメント育成など成長段階に応じたスキルアップ支援を行っています。
※2023年度実施例:企業分析、仮説検証、営業戦略などクライアントの課題解決に必要な基礎スキル強化研修。

オンライン学習 オンライン学習プログラムでは800を超える自社コンテンツを用意し、自分のペースで自律的に、学びを深められる環境を整えています。
リーダー・サブリーダー制度 リーダー・サブリーダーは1年間を通じて、仕事に取り組む姿勢からプライベートの相談まで、業務の枠を超えたよき相談相手として新入社員に向き合います。
資格取得支援 各事業領域での専門性を高めるための機会として、各種資格・検定取得を支援しています。
※2023年度実施例:ウェブ解析士(初級/上級)、Salesforce各種認定資格、通販CXマネジメント検定など。
TMO/キャリアジャンプ(異動制度) 当社では人財活用責任者(Talent Management Officer/通称TMO)を設置し、社員のキャリアを支援する独自の仕組みを導入しています。「TMO」は、社員の能力最大化に向け、キャリア開発支援や最適配置など、人財活用に関するさまざまな戦略・施策の立案や制度整備等を全社最適の視点で実施します。具体的には、社内公募制度「キャリアジャンプ」やTMOと社員がキャリア起点で行う1on1「キャリアトーク」の実施などを通じて、社員一人ひとりの自律的なキャリア開発を支援しています。
1on1 上司と部下による1対1の定期的なコミュニケーションの機会として、1on1ミーティングを実施しています。期初の活動目標の進捗確認や課題感の共有・相談、社員のキャリア意向の確認など仕事を通じた成長を支援しています。

 

休日・休暇

※適用は雇用形態によります。
完全週休2日制  土曜、日曜、祝日、年末年始を休日としています。
※一部職種ではシフト勤務制度あり。詳細は募集内容をご確認ください。
年次有給休暇

入社時に入社月や契約形態に応じた日数が付与されます。(初年度最大10日)
その後は、新年度となる1月に決められた有給休暇が付与されます。(勤続4年度目以降で最大20日付与)
1日、半日単位だけでなく、1時間単位で取得することができ、仕事と生活の調和を図るための有効活用が可能です。
※一部職種では付与日数が異なります。

リフレッシュ休暇 年次有給休暇とは別に、年度ごとに5日間の有給休暇が付与されます。
連続取得を原則としていますが、分割で取得することも可能です。
入社3か月後に付与され、入社月によって初年度の付与日数が異なります。
※一部職種では付与条件が異なります。
特別有給休暇 年次有給休暇とは別に特別有給休暇があり、条件を満たす場合は取得することが可能です。
【特別有給休暇の一例】結婚休暇・生理休暇・服喪休暇・教養休暇・裁判員休暇・永年勤続休暇・通院休暇・ボランティア休暇など。
また、「テック暦休暇」という当社独自の有給休暇制度もあり、半期に2日を候補日から選択して、取得することができます。
※一部職種では取得可能な休暇が異なります。
特定積立休暇 2年の有効期限を過ぎた年次有給休暇は、「特別積立休暇」として積み立てることができ、私傷病休暇や介護休暇として使用することができます。(最大70日)
※休務期間・取得日数に規定があります。
私費留学休職制度 自主的な学習を支援するため、私費にて留学をする場合、2年を限度として休職(無給)することが可能です。
※適用には条件があります。

 

出産・育児

※適用は雇用形態によります。

母性保護休暇

【妊娠中~出産後1年以内(女性社員のみ)】

妊娠中~出産後1年以内は、通院のため、希望する日に母性保護休暇を取得することができます。
※妊娠週により取得できる回数が変わります。

産前産後休業

【出産前後(女性社員のみ)】

産前6週間(双⼦以上は14週間)、産後8週間の休業を取得することができます。

育児休業/産後パパ育休

【出産後~最大2歳まで】

・原則、子が満1歳に達するまで、パパママともに育児休業を取得できます。(2回まで分割取得可能)
・パパママがともに取得する場合は子が1歳2か月に達するまで延長が可能です。(パパママ育休プラス)
・保育園に入園できない等の理由がある場合は、⼦が満2歳に達するまで延⻑が可能です。
・産後休業を取得していない場合は、出生後8週間以内4週間を限度として、1歳までの育児休業とは別に取得ができます。(産後パパ育休、2回まで分割取得可能)

育児のための時短勤務

【復職後~小学校に上がるまで】

女性社員の場合は、子が満1歳に達する日まで、1日の所定勤務時間中に計1時間の「育児時間」を取得が可能です。
また、子が小学校就学前まで、「育児勤務」として1日の所定労働時間を6時間勤務とすることができます。女性社員の場合は、上記「育児時間」と「育児勤務」の併用が可能です。

子の看護休暇

【~小学校6年生まで】

子が小学校6年生まで、病気やけが等の子の看護のための有給休暇を取得することができます。年間5日まで、子が2人以上の場合は、10日まで取得可能です。

 

介護

※適用は雇用形態によります。
介護休暇/介護休業 常時介護が必要な対象家族がいる場合、「介護休業」が取得できます。同一対象家族に対し、12か月を限度として、3回まで分割取得が可能です。
また、対象家族1人に対して年間5日まで、2人以上の場合は10日まで「介護休暇」を取得できます
介護のための時短勤務 常時介護が必要な対象家族がいる場合、「介護勤務」として一日の所定労働時間を6時間勤務とすることができます。期間は1期間ごとを通算して3年間で2回以内(介護休業した期間とは別)となります。

 

福利厚生

※適用は雇用形態によります。
電通健康保険組合 電通健康保険組合に加入しています。
病気やけがの際の保険給付はもとより、「健康づくり」をサポートするための各種サービスを受けられます。
また、保養施設や宿泊施設、スポーツクラブの優待等、さまざまな福利厚生サービスも利用できます。
定期健康診断 社員の健康の保持・増進、疾病の早期発見のため、年に1回、健康診断を実施しています。
なお、30歳以上の社員に対しては人間ドックを実施しています。
産業医・保健師相談(健康相談室)

健康相談室を設置しており、産業医・保健師に健康に関する相談をすることができます。
※入社者全員が適用対象となります。

ベネフィット・ステーション 福利厚生の一環として、当社では「Benefit Station(ベネフィット・ステーション)」を導入しています。グルメやレジャーといった日常生活や休日を充実させるさまざまなサービスが利用できます。
電通グループ従業員持株会 希望した場合、「電通グループ従業員持株会」に入会することができます。電通グループ株を毎月の積み立てにより、持分取得ができます。
財形貯蓄 提携する金融機関へ給与・賞与の一部を積み立てる「財形貯蓄」の利用が可能です。
グループ親睦会 当社グループには「グループ親睦会」があります。
独自の融資制度や慶事・弔事への一時金支給、社員同士の親睦を深める懇親会の補助、スポーツや文化活動といったクラブ活動への補助など、業務外でのコミュニケーションを促進しています。会費は毎月の給与から徴収されます。

 

その他

退職年金制度 退職一時金と確定拠出年金を組み合わせた退職年金制度を導入しています。退職一時金は、勤続年数等によって算出した金額を退職時に支給するものです。確定拠出年金は、勤続年度等によって算出した掛け金を毎月年金口座に拠出し、これを社員個人が運用して将来年金として受け取るものです。
※適用は雇用形態によります。

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